MeeTruck(ミートラック)、配車支援サービスアプリ(テスト版)を公開
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MeeTruck(ミートラック)、配車支援サービスのスマートフォンアプリ(テスト版)を公開
ソフトバンク株式会社と日本通運株式会社の合弁企業であり、物流事業者向けアプリケーションサービスの開発・販売を行う MeeTruck株式会社(ミートラック、本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:横井 直樹)が運営する物流事業者向け配車支援サービスのスマートフォンアプリ(テスト版)を公開した。
MeeTruck株式会社 会社概要
- 代表者:代表取締役社長 兼 CEO 横井 直樹
- 株主構成:ソフトバンク株式会社 51%、日本通運株式会社 49%
- 事業内容:物流事業者向けアプリケーションサービスの開発・販売
<以下、リリース>
MeeTruck、配車支援サービスのスマートフォンアプリ(テスト版)を公開
~ドライバーおよび配車担当者向けに本日から提供開始~
MeeTruck株式会社(ミートラック、本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:横井 直樹、以下「MeeTruck」)は、本日2020年11月4日、MeeTruckが提供する物流事業者向け配車支援サービスのスマートフォンアプリ(テスト版)を公開いたしました。アプリはドライバーおよび配車担当者向けの2種類があり、まずはAndroidTMアプリを提供します。MeeTruckは、2020年10月15日に提供を開始したウェブアプリケーションに加え、今回新たにスマートフォンアプリ(テスト版)を公開することで、企業のさらなる業務効率化に貢献し、物流業界のDX(デジタルトランスフォーメーション)を支援します。
ホワイトボードや紙の帳票を使って配車計画を作成している配車担当者は、社外で運送業務を行う各ドライバーに対して新たな指示を伝える際、都度、SMSでメッセージを送ったり、紙の帳票を撮影して写真を添付したりする必要があり、作業が煩雑になっていました。また、配車担当者が外出をする際には、顧客からの問合せに備えて、紙の配車表を束にして持ち歩くことも多くありました。
MeeTruckが今回公開したドライバー向けアプリでは、各ドライバーがMeeTruckの配車支援サービスで作成された配車表をスマートフォンで閲覧して、自分に割り振られた運送業務の内容を確認することができます。また、MeeTruckのアプリから、地図アプリや電話アプリを呼び出すことで、簡単に荷物の積み地や卸し地を地図上に表示したり、各地点の担当者への電話連絡を行ったりすることが可能になります。
配車担当者向けアプリでは、配車担当者が、外出先でも配車表を簡便に確認することができます。直近の配車表だけでなく、過去の作成分や、将来の日付で作成中の下書きも、日付を選択して表示することが可能です。これにより、配車担当者は、紙の配車表を持ち歩かなくても顧客から問合せがあった際にスムーズに対応することができます。
MeeTruckは、テスト版のアプリの提供を通して、利用者から多くの意見を集め、アプリのさらなる利便性向上に取り組んでいきます。また今後、ドライバーの運送業務の進捗管理を行う機能も提供予定です。(iOSアプリの提供も準備中です)
MeeTruckは、これからも、サービス利用者の要望を基に柔軟かつ継続的にサービス開発・改善を行ってまいります。
ドライバー向けアプリの画面イメージ
配車担当者向けアプリの画面イメージ
【MeeTruckアプリのダウンロードはこちらから】
※MeeTruckアプリをご利用いただくためには、MeeTruck配車支援サービスの契約が必要です。
MeeTruck配車支援サービスについては当社サイト(https://www.meetruck.co.jp/)をご覧ください。
ドライバー向けアプリ (テスト版)
https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.meetruck.drivers.android
配車担当者向けアプリ (テスト版)
https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.meetruck.adjusters.android
【MeeTruckの事業に関する法人のお客さまからの問い合わせ先】
https://www.meetruck.co.jp/contact/
■ MeeTruck株式会社の概要
- 会社名:MeeTruck株式会社 (英文社名)MeeTruck K. K.
- 代表者:代表取締役社長 兼 CEO 横井 直樹
- 株主構成:ソフトバンク株式会社 51%、日本通運株式会社 49%
- 事業内容:物流事業者向けアプリケーションサービスの開発・販売
※ Android は、Google LLC の登録商標または商標です。
このプレスリリースのPDF版は以下からご覧いただけます。
https://prtimes.jp/a/?f=d68178-20201103-6671.pdf