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株式会社アクセル・モード、クラウド型グループウェア「sufure」を無料提供

VOIX編集チーム公開2020-05-07 ニュースリモートワーク

この記事の目次

株式会社アクセル・モード、Web会議やビジネスチャットツールと連携可能なクラウド型グループウェア「sufure」の「Basic」プランを無料提供

株式会社アクセル・モードが、テレワーク推進支援としてWeb会議やビジネスチャットツールと連携可能なクラウド型グループウェア「sufure」の「Basic」プランを期間限定で無料提供する。

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＜以下、リリース＞

グループウェア「sufure」を期間限定で無料提供

V-CUBEミーティングとの連携でテレワーク環境をより快適に！

株式会社アクセル・モードは、新型コロナウイルス（COVID-19）感染防止策におけるテレワーク推奨サポートとして、
グループウェア機能を搭載したWebサービス「sufure」の「Basic」プランを期間限定で無料提供することを決定いたしました。
更に「sufure」と連携している、クラウド型Web会議サービスシェアNo.1の「V-CUBE ミーティング」を既にご契約されている場合、無料提供期間が6ヶ⽉へ延⻑となります。
無料提供期間の定め等、詳細は本文をご参照ください。

無料提供の内容

2020年6月末日までに「Basic」プランをお申し込み頂いた場合、
ご契約開始日から、3ヶ月間無料でご利用いただけます。
*V-CUBE ミーティング契約済の場合は6ヶ月間無料

・対象期間
2020年5月1日〜 2020年6月末日お申し込み分

・提供プラン
「Basicプラン」（100ユーザまで）

※ 5月1日にお申し込み頂いた場合 *V-CUBE ミーティング未契約
1. 5月1日〜 5月31日（無料トライアル期間）
2. 6月1日〜 8月31日（無料提供期間）

・お申し込みについて
製品サイトのお申し込みフォームよりお申し込みください。
製品サイト：https://www.sufure.jp/

・お問い合わせについて
お問い合わせ先：support-sufure@sufure.jp
※新型コロナウィルス感染拡大に伴い、現在はメール対応のみとさせていただきます。

sufureサービス概要

株式会社アクセル・モードが提供する、グループウェア「sufure（スフレ）」では、グループウェアに必須の「スケジュール管理」「ワークフロー申請」「共有ストレージ」など12種類の機能を標準搭載しているほか、V-CUBEミーティングやSlackとのツール連携で、Web会議やチャットへのシームレスな移行が可能です。

sufureの特徴：レイアウトの柔軟性で、「使いやすさ」を最適化

sufureでは、使いやすさや業務効率に直結する画面レイアウトを自由にカスタマイズできます。背景色や文字色、項目ごとの表示情報量、表示位置などを好みに応じて変えられるよう設計され、個人に最適化されたレイアウトで業務効率化をサポートします。

また、操作中のタスク画面を閉じることなく「Today」「Schedule」「Memo」の機能を呼び出すことができる「右タブ機能」も備えています。

sufureの機能一覧

上記のような特徴のほか、グループウェアに必須の各種機能を標準搭載しています。

スケジュール：予定管理*1、ファイル添付可、V-CUBEミーティング連携 *2
タイムライン：行動履歴、社内メッセージの展開 *1
報告書：選択したメンバーへの周知機能*1
ワークフロー：休暇届けなど各種申請と承認機能（申請ルートの個人設定も可）*1
共有フォルダ：閲覧、編集権限設定可能な共通ストレージ
メモ：自由度の高いメモ帳機能 *1
メンバー一覧：メンバー情報
Webメール：IMAPでのメール機能を搭載 *2
インフォメーション：全体周知用のインフォメーションバーを設置
いつでもカレンダー：報告書、スケジュール登録中でも予定の確認が可能
Today ：本日の予定や報告書、ワークフローを一覧でチェック可 *1
通知：メール、デスクトップ、チャットアプリへイベントを通知 *1

*1 Freeプランでは機能制限あり
*2 Basicプランでのみ提供

株式会社アクセル・モードについて

URL https://www.axcel-mode.co.jp/
弊社は、2009年7月にシステム開発を業務とする会社として設立し、2018年1月にWeb会議やビジネスチャットツールと連携可能なクラウド型グループウェア「sufure」をリリース致しました。
ビジネスにおいて必須となるグループウェアアプリケーションをクラウド型で提供することにより、「いつでも、どこでも、どんなデバイスでも」会社の情報にアクセスできるサービスを提供する事で、テレワーク・リモートワーク・ノマドワークなど推進し多彩な働き方へアプローチすることにより、日本経済に貢献するということをビジョンとしています。