GMOインターネットグループ/GMOメディア:大学入学共通テストに「情報」教科採用を受け、お子さんへのプログラミング学習を「検討する」保護者が7割を超える

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GMOインターネットグループ/GMOメディア:大学入学共通テストに「情報」教科採用を受け、お子さんへのプログラミング学習を「検討する」保護者が7割を超える

2021年4月14日
報道関係各位

GMOメディア株式会社
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大学入学共通テストに「情報」教科採用を受け、
お子さんへのプログラミング学習を「検討する」保護者が7割を超える
~「コエテコ byGMO」、保護者調査を実施~
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 GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社(代表取締役社長:森 輝幸 以下、GMOメディア)が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」は、独立行政法人大学入試センター(以下、大学入試センター)がプログラミングを含む「情報」を、2025年の大学入学共通テストより教科として採用したことを受けて、小学生のお子さんを持つ保護者849名に対して「大学入学共通テストに関する調査」を実施いたしました。

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【調査概要】
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■ 調査テーマ:大学入学共通テストへの「情報」教科採用に関しての調査
■ 調査対象 :小学生のお子さんを持つ保護者
■ 調査期間 :2021年3月19日(金)~3月25日(木)
■ 調査方法 :インターネットリサーチ
■ 有効回答数:849名
■ 調査主体 :「コエテコ byGMO」
*本調査レポートの百分率表示は四捨五入で端数処理を行っており、合計しても100%とならない場合がございます。

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【調査背景】
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 プログラミング教育は2020年4月に小学校で必修化されたのを契機に、学校教育において段階的に導入されています。2021年・2022年にはそれぞれ中学校と高等学校でも必修化されることになりました。また、2021年3月24日には大学入試センターが「2025年の大学入学共通テストの教科・科目案」を発表し、大学入学共通テストにプログラミングを含む「情報」が教科として採用されることとなりました。
 そこで、「コエテコ byGMO」では、2020年11月の調査(https://www.gmo.media/archives/3099/)に続き、小学生のお子さんを持つ保護者を対象として「大学入学共通テストへの『情報』教科採用に関する保護者調査」を行いました。

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【調査結果】
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■大学入学共通テスト「情報」教科化、保護者の認知度は前回調査とほぼ変わらず
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 まず、保護者に対して「大学入学共通テストに『情報』が教科として採用されると発表があったことへの認知度」を調査し、2020年10月に大学入学共通テストに「情報」が教科として採用されると報道があった際に行った調査(以下、2020年11月調査)と比較を行いました。「知っていた」という回答は25.7%となり、2020年11月調査と「大学入学共通テストへの『情報』教科の採用」についての保護者の認知度はほとんど変わらない(2020年11月調査:24.3%)という結果となりました。
 また、「知っていた」と答えた方に、「発表を受けてのプログラミング教育への関心度の変化」を聞いたところ、「高まった」と28.9%の方が答えた一方、「とくに変わらない」との回答が62.8%に上り、最多となりました。これは、小学校でのプログラミング教育の必修化が発表されてから、ある程度の時間が経過したことで、学校教育におけるプログラミング教育に対しての保護者の認知が進んでいることが要因と考えられます。

■「プログラミング学習を検討する」保護者は70.6%
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 一方で、「発表を受けてプログラミング学習を検討するか」という質問に対しては、「検討する」と答えた人が70.6%となり、2020年11月調査(選択肢=「『情報』教科が採用される動きでプログラミング学習を検討するか」、66.0%)よりも4.6ポイント上昇しました。さらに、「プログラミング学習を検討する」と答えた方に、「プログラミングスクールへの通学を考えるか」を聞いたところ、「検討する」が52.6%となり、過半数の人がプログラミングスクールへの通学を検討すると回答しました。
 この結果から、大学入学共通テストという受験科目に採用されたことで、今後保護者はプログラミング教育の「認知」から、お子さんに「プログラミングを学ばせる」という具体的な行動にシフトしていくことが考えられます。

■約8割の保護者が教育に関する情報収集を実施。方法は「インターネット」が最多
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 続いて、「教育に関しての情報収集方法」について質問しました。その結果、教育に関して何らかの情報収集を行っている保護者は78.2%(「特に情報収集はしていない(21.8%)」を除いた数)と8割近くになりました。
 また、情報収集方法に関しては「インターネット」が49.5%と約半数の保護者がインターネットで情報収集を行っている結果となり、次いで「テレビ(39.6%)」「塾や学校の先生から(29.3%)」となっています。

■お子さんの習い事費用、平均は月に「10,271」円、支払うことができる(平均12,284円)とは2,013円の差に
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 さらに、「お子さんの習い事」について保護者に伺いました。「習い事をしている」と8割以上(81.7%)の保護者が回答したことから、多くの小学生は習い事をしていることがわかりました。また、「お子さんが現在している習い事」に関しては「スポーツ」が38.5%と最多で、「学習塾(25.4%)」、「英会話(21.9%)」が続く結果となりました。
 次に、「お子さんの習い事にひと月に払っている金額」を調査したところ、「20,001円以上(27.4%)」が最多となりました。次いで「5,001円~10,000円(24.1%)」「10,001円~15,000円(20.6%)」と続きました。この結果から、保護者がひと月にかけている教育費の平均は10,271円となり、小学生は習い事に毎月平均10,000円以上かけているということがわかりました。
 また、「お子さんの習い事にひと月に支払うことができる金額」については、「20,001円以上(24.9%)」が最多となり、次いで「5,001円~10,000円(18.6%)」、「10,001円~15,000円(17.6%)」となっています。加えて、「お子さんの習い事にひと月に支払うことができる金額」の平均は12,284円で、実際に習い事に支払っている金額よりも2,013円多いことがわかりました。

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【「コエテコ総研 byGMO」所長・沼田の見解】
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 学校教育におけるプログラミング教育の段階的な導入が始まることを受けて、「コエテコ byGMO」では2018年2月より、お子さんを持つ保護者を対象として「プログラミング教育」の認知度調査などの各種調査を行ってきました。
 このたび、民間における「プログラミング教育」のさらなる普及を行うことを目的に「コエテコ総研 byGMO」を設立いたしました。
 今回の調査結果に対する「コエテコ総研 byGMO」所長・沼田の見解は以下のとおりです。

 『2021年3月24日(水)に、大学入試センターより2025年の大学入学共通テストの教科・科目案が発表され、プログラミングも含む「情報」が教科として採用されることとなりました。まだ保護者の認知度は3割弱と現状、高いとは言えませんが、導入時期が近づくにつれて認知度も上がってくると考えています。
 また、2019年4月に株式会社船井総合研究所と発表させていただいた「2019年 子ども向けプログラミング教育市場調査」においても、大学入試への採用がプログラミング教育市場のさらなる拡大に影響すると述べさせていただいており、今後も保護者への認知度調査を通じて、啓蒙活動を行っていきたいと考えています。』

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【「コエテコ byGMO」とは(URL:https://coeteco.jp/ )】
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 GMOメディアが運営する「コエテコ byGMO」は、「プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設したプログラミング教育ポータルサイトです。プログラミング教育に関する最新ニュースや調査結果をはじめ、様々なプログラミングスクールの情報を伝えることで、小学生のお子さんを持つ保護者を対象に、プログラミング教育への理解を深めるとともに、プログラミングスクール選びの参考となることを目指しています。

以上

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【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社 沼田
 TEL:03-5456-2626 FAX:03-5459-6077
 E-mail:info@gmo.media
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社 広報担当 森島
 TEL:03-5456-2626 FAX:03-5459-6077
 E-mail:pr@gmo.media

●GMOインターネット株式会社
 グループコミュニケーション部 広報担当 新野・寺山
 TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp
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【GMOメディア株式会社】 (URL:https://www.gmo.media/
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会社名  GMOメディア株式会社 (東証マザーズ 証券コード:6180)
所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者  代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業
     ■その他メディア支援事業
資本金  7億6,197万円
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【GMOインターネット株式会社】 (URL:https://www.gmo.jp/
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会社名  GMOインターネット株式会社 (東証第一部 証券コード:9449)
所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者  代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
     ■インターネット広告・メディア事業
     ■インターネット金融事業
    ■暗号資産事業
資本金  50億円
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