すららネット　すららネット／無学年式 AI×アダプティブラーニング「すらら」　放課後等デイサービスの導入が200事業所を突破

放課後等デイサービス「といろ」（北海道釧路市）の授業風景

「すらら」小学校低学年版は、子どもの発達科学研究所（※2）監修のもと、一般の児童はもちろん、学習障がいなどの発達の課題を持つ児童でも取り組みやすく、学力を伸ばしやすいよう、カリキュラム構成や画面の見やすさ、説明の理解しやすさを考慮し制作したものです。パソコンやタブレットを使ったeラーニング教材は、学習障がい児を含む発達障がい児に適している点が多いと言われています。

放課後等デイサービスとは、学校に通学中の障がい児に対し、生活能力向上のための訓練や社会との交流促進などを行い、放課後等の居場所づくりを推進するためのサービスで、2012年に児童福祉法改正により制度化されました。

放課後等デイサービスの事業所数は、制度化されて8年半後の2020年8月には1万5,310拠点に広がり、全国の発達障がい児童にとって身近な施設となりました。施設の増加に伴い保護者の関心は「どのようなサービスが提供されているか」に重点が置かれるようになり、一人ひとりに対応したサービスメニューの充実や、指導員の指導能力の向上などが求められるようになりました。保護者の求めるサービスの中でも特に高いニーズとして学習支援がありますが、これまでの放課後等デイサービスでは、学習指導経験のあるスタッフが不在のため、保護者からの学習支援ニーズに応えることが難しい状況が続いていました。「すらら」を活用することにより、指導員に学習指導経験がなくても子どもたちが学習を進めることができるため、放課後等デイサービスでも指導員を増やすことなく学習支援を行うことができるようになりました。近年、将来の就職を見据えた就労準備型放課後等デイサービスが増えていますが、就労準備には学習支援が不可欠と考える放課後等デイサービス経営者が増えてきていることにより「すらら」の導入が進んでいます。また、複数事業所を運営する法人が複数拠点で「すらら」を導入する事例が増えていることも導入校増加の要因となっています。

「すらら」を導入している放課後等デイサービスのスタッフは、学習支援の面においては未経験ながらも、子どもたち一人一人に寄り添い、多方面から支援を行っています。その結果、子どもたちの学習や意欲に効果が現れています。時間を忘れて集中して学習する児童、生徒の姿が見られ、未就学児童が2桁の繰り上がりのある足し算まで学習を進め、学習面の不安なく小学校に進学する例や、意思表示はできるものの発話がほぼない中学生が黙々と「すらら」学習を行って成績向上させたといった例が数多く出ています。中には、通所している放課後等デイサービスで勤めたいと頑張って学習している高校生も出てきました。学習ニーズに応えることにより、保護者のサービスに対する満足度向上にもつながっています。また、近隣に「すらら」導入教室がない地域では、個人申し込みにより家庭学習で「すらら」を活用するケースも増えています。

すららネットは今後も「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」という理念のもと、これまで学習の機会に恵まれなかった子どもを含めすべての子どもたちに学習の機会を提供することにより、社会の問題を解決していきます。

※1  2020年2月時点の放課後等デイサービス導入校舎数：100校
※2  公益社団法人子どもの発達科学研究所：大阪大学、金沢大学、浜松医科大学、千葉大学、福井大学ら5大学の子どものこころの発達研究センターとの連携のもと、科学的根拠に基づいたプログラムの普及と啓発活動を行っている。

 
■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」について
AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人ひとりの理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。「レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能」により、一人一人の習熟度に応じて「理解→定着→活用」のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。

■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,500校の塾、学校等40万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。