「グローバルボランティアデー2021」、DHLジャパン のSDGsへの取り組み

今年は日本各地で新型コロナウイルスの影響による行動や移動に制限により、大規模なボランティア活動ができない中、従業員は個人や家族など小さなグループで、感染対策に細心の注意を払いながら工夫して活動を行いました。職場での使用済み切手を集めワクチンのために寄付する活動や、難病に苦しむ方へのヘアドネーション、新型コロナウイルスの最前線で働く医療従事者のための募金や、ビーチや地域の清掃活動などを行い、グループ従業員およびその家族ら、のべ約1,500人が参加しました。

DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーンは、次のように述べています。「世界を代表する物流企業として、私たちは社会に還元する倫理的な責任を負っています。コロナ禍の制限のある状況の中で、社会のために何ができるかを考え実行している従業員たちを大変誇りに思います。私たちは、このプログラムを通じて持続可能な未来を築くための責任を積極的に果たしていきます」。

DHLサプライチェーン株式会社の代表取締役社長アルフレッド・ゴーは、次のようにコメントしています。「私たちは、持続可能な未来を実現するためのグローバルリーダーであることにコミットしています。多くの社員がこの考えに共感し、社会貢献活動に参加していることを大変嬉しく思います。今後も継続的に社会貢献活動を実施し、地球市民としての責任を果たせるよう尽力し続けます。」

DHLグローバル フォワーディング ジャパン株式会社  代表取締役社長のチャールス・カウフマンは、「今年は、緊急事態宣言下でGVDを行う２年目の年になってしまいました。しかしながら、従業員たちが仲間や家族の間で意識を高め、今年もGVDを実施してくれたことを非常に誇りに思います。当社の『人と人を繋ぎ生活の向上に貢献する』という企業目的に非常に近い日本財団への募金なども行いました。企業として支持しているSDGs活動に合わせて、今後もGVDを継続していくことを固く決意しています。」と、述べています。

DHLのグローバルボランティアデーは、従業員のボランティア精神の醸成を促進し、社会へポジティブなインパクトを与える活動に積極的に参画することを促す目的で実施しているもので、DP DHLグループが掲げる社会貢献活動の４つの基本理念である「GoGreen」(環境保護活動)、「GoHelp」(災害現場や弱者への支援)、「GoTeach（教育支援活動への参画）」、および「GoTrade（国際貿易やビジネスの支援）」に基づいた活動を中心に、毎年100カ国以上の国や地域から100,000人を超える従業員が参加しています。

2008年から開始したこのDHLグローバルボランティアデーは、今年で14年目を迎えます。昨年実績では、世界各地で2,070件のボランティアプロジェクトに約104,000名のドイツポストDHLスタッフが159,000時間を費やしました。