株式会社リクルートが LGBTQに関する取り組み指標「PRIDE指標2021」で最高評価の「ゴールド」を4年連続受賞

株式会社リクルート(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート)は、任意団体work with Pride(ワーク・ウィズ・プライド、以下wwP)が策定した、企業や団体のLGBTQなどのセクシュアル・マイノリティに関する取り組みを評価する指標「PRIDE指標2021」において、最高評価であるゴールドを4年連続で受賞しました。

関連記事： 同性パートナーや同性事実婚カップル向け住宅ローン。LGBT住宅ローン 特集

関連記事： LGBTQに関する企業の取り組みを測る「PRIDE指標2021」の結果発表

「PRIDE指標」概要

wwPが「企業・団体の枠組みを超えてLGBTQが働きやすい職場づくりを日本で実現する」ことを目的に策定した指標です。「Policy(行動宣言)」「Representation(当事者コミュニティ)」「Inspiration(啓発活動)」「Development(人事制度、ブログラム)」「Engagement/Empowerment(社会貢献・渉外活動)」の5指標で取り組みを評価するものです。リクルートは、300の企業・団体が応募した「PRIDE指標2021」において、最高評価のゴールドを4年連続で受賞しました。

work with Prideについて

企業などの団体において、LGBTQなどのセクシュアル・マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する任意団体です。https://workwithpride.jp/about-us/

リクルートの取り組み

リクルートは約60年前の創業以来、大切にする価値観「個の尊重」に基づき、多様な個人がそれぞれの能力を最大限発揮することで、社会の「不」を解消するサービスの開発を続けてきました。人材のダイバーシティ&インクルージョンの推進は、「個の尊重」の体現そのものであり、競争戦略の一環でもあります。2006年よりダイバーシティ&インクルージョンの専任組織を設置し、育児との両立や柔軟な働き方の支援、介護、セクシュアル・マイノリティなどさまざまなテーマに取り組んでいます。

セクシュアル・マイノリティ支援においては、2017年4月には国内グループ会社9社(現在は株式会社リクルートに統合)において慶弔休暇、休職(介護・育児)などの制度を同性パートナーに適用しました。2019年には、従業員を対象としたコミュニケーションガイドの作成、相談窓口の開設、eラーニングのコンテンツ拡充を行いました(受講対象者の約8割が受講済み*)。2021年には、6月を啓発月間「Rainbow Month」と位置付け、セクシュアル・マイノリティに対する理解を促進するとともに、性の多様性は誰もが当事者であるという考えのもと”SOGI”(Sexual Orientation：性的指向と、Gender Identity：性自認 の頭字語)をテーマに従業員向けのセミナーやワークショップを実施しました。これらの活動を通じて、従業員の意識は年々向上しています。今後も「個の尊重」に基づき、全ての従業員が働きやすい環境づくりに取り組みます。

*  受講対象者：国内のリクルートグループの従業員のうち、約2万4,000人

▼リクルートについて
https://www.recruit.co.jp/

▼本件に関するお問い合わせ先
https://www.recruit.co.jp/support/form/