アークエルテクノロジーズ株式会社が「NIKKEI脱炭素アワード2021」研究部門の奨励賞を受賞

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アークエルテクノロジーズ株式会社が「NIKKEI脱炭素アワード2021」研究部門の奨励賞を受賞

アークエルテクノロジーズ「NIKKEI脱炭素アワード2021」研究部門において奨励賞を受賞

再生可能エネルギーの有効活用を促進するAI・IoTテクノロジーの最適制御技術を開発

アークエルテクノロジーズ株式会社(本社:福岡県福岡市、代表取締役:宮脇良二、以下「当社」)は「デジタルイノベーションで脱炭素化社会を実現する」を企業目的に掲げ、気候変動問題の解決とビジネスとの両立を目指し、事業展開する福岡発のクライメートテック企業です。当社は、2022年3月8日に日本経済新聞社主催の「NIKKEI 脱炭素アワード2021」研究分門において奨励賞を受賞しました。今回当社は、今後余剰となる可能性が高い再生可能エネルギーの有効活用を促進するAI・IoTテクノロジーの最適制御技術における研究開発が評価されました。

2050年のカーボンニュートラル実現には何が必要なのか。そして、その社会はどうあるべきか。日本経済新聞社が主催する「NIKKEI 脱炭素アワード2021」は、脱炭素の実現に向けて意欲的に取り組む企業、自治体、NPO、NGO、団体、個人の優れた取り組み(技術開発、研究、アイデア、政策提言など)を表彰することで、それらの活動を支援しています。

アークエルテクノロジーズ株式会社代表取締役社長 宮脇良二の受賞コメント

この度は、我々の研究開発「余剰再エネの有効活用を促進するAI・IoTテクノロジー」の取り組みを評価いただき、「NIKKEI 脱炭素アワード2021」研究部門において奨励賞を受賞できましたこと、大変光栄に存じます。
今後、日本においても再生可能エネルギーの導入が加速し、その際必ず余剰な再生可能エネルギーの問題が顕在化します。
今回開発したテクノロジーは近い将来、その余剰になる再生可能エネルギーを他の消費分野と連携させることで、社会全体の脱炭素化を進める社会インフラ改革の発展に非常に有効なソリューションになると考えています。
これからも我々は、テクノロジーを磨きながら、デジタルイノベーションで脱炭素化社会を実現することを目的とした事業活動を続け、クリーンエネルギーを柔軟に利用することができる社会システムの構築を進めて参ります。

研究開発の背景

世界各国においてカーボンニュートラル(実質的に温室効果ガスの排出をゼロにすること)を長期目標に掲げる動きが活発化しています。2020年10月に日本政府は「2050年カーボンニュートラル」を宣言しました。これにより、各企業においても脱炭素に対する取り組みの重要性が年々増しています。
脱炭素化社会の実現に向けては、化石燃料から再生可能エネルギーにシフトすることが重要である一方、再生可能エネルギーは変動が大きく余剰になることも多いという課題があります。晴れた日中は再生可能エネルギーに大量の余剰が生じ、出力制御が日本中で日常的に発生する見込みです。そのため、当社はAI・IoTテクノロジーを活用したクリーンエネルギーを柔軟に利用することができる社会システムの構築を開発しました。

研究開発概要

  • 複数企業との実証プロジェクトや経済産業省・資源エネルギー庁の「ダイナミックプライシングによる電気自動車(EV)の充電シフトに関する実証実験」により、ダイナミックプライシングを活用したエネルギー貯蔵機器の最適制御AI・IoTを研究開発
  • AIの予測を基に、遺伝的アルゴリズムを活用した数理最適化の手法で最適充放電時間を計算。その結果に従い、IoT機器による制御を通じて自動でEVを充放電
  • ダイナミックプライシングの方式として、需給連動型と市場連動型の2種類に対応

「研究開発の全体像」

「最適化アルゴリズムに関する技術研究内容」

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アークエルテクノロジーズ 株式会社 会社概要

  • 会社名:アークエルテクノロジーズ 株式会社
  • 代表者:代表取締役社長 宮脇良二
  • 設立日:2018年8月1日
  •  社員数:35名
  • 本社所在地:福岡県福岡市中央区大名2丁目6番11号 Fukuoka Growth Next
  • 東京事務所:東京都渋谷区恵比寿西1丁目2番1-702号
  • 事業内容: カーボンニュートラルに向けたデジタルサービスの提供
    カーボンニュートラルを目指す企業向けコンサルティング
  • HP:https://aakel.co.jp/ 

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【SDGs について】   SDGs について
SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
SDGsの目標や取り組み内容を決め、SDGs宣言を策定して公表することで対外的にアピールする方法については、「SDGs宣言の公表とアピール方法」で解説しています。
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VOIX編集部 小川望海

VOIX編集部 小川望海

VOIX編集部のライフ/SDGs担当ディレクターとして活動中。大手広告代理店に在籍していたこたともあり、情報感度には自信あり。
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