脱プラスチック・再生可能資源を使用し日本一エコを目指した「カンナ削り入社式」を開催|アキュラホームグループ
脱プラスチック・再生可能資源を使用し日本一エコを目指した「カンナ削り入社式」を開催~ESG経営、SDGs活動について社会人1日目から考える機会を提供~
木造注文住宅を手がけるアキュラホームグループ(本社:東京都新宿区、社長:宮沢 俊哉)は、アキュラホームグループ(※1)、スマートアライアンスビルダー(SABM)(※2)は、2022年4月1日に当社伝統の「カンナ削り入社式」を開催いたしました。今年の新入社員は107名(男48名、女59名)となります。また、カンナ削り入社式の実施は、今年で17年目となります。
今年の入社式は、昨年同様、新入社員から対面形式での開催を望む声が多くあり、感染症対策を実施した上で1か所に集まり開催しました。また、各エリアの拠点長などはオンライン参加とし、全国17拠点を接続しました。アキュラホームグループ伝統の「木の辞令」による辞令交付の際には、会場正面の大きなスクリーンに投影された配属先の拠点長からお祝いの言葉を伝えました。また、SABM各社の新入社員もオンライン接続によって参加しました。
同日は、「プラスチック資源循環法」の施行日でもあったことから、当社が掲げるESG経営、SDGs活動について社会人1日目から考える機会にしてほしいという思いを込め、使い捨て用品やプラスチック製品を排除し、再生可能資源を使用して、「日本一エコな入社式」を目指し開催しました。アキュラホームが世界で初めて開発に成功したカンナ削りの「木のストロー」や、竹のカトラリーを使用し、脱プラスチック弁当(※3)で昼食を楽しみました。
ものづくりの原点となる「匠の心」を伝えるアキュラホーム伝統の「カンナ削り授業」
“カンナ社長”で知られる社長の宮沢が直々にカンナ削りを行う日本唯一・伝統の「カンナ削り入社式」は、今年で 17年目を迎えました。アキュラホームグループは、ESG経営を基盤としており、元来、大工・工務店が行ってきた、建ててからも永代にわたりお付き合いが続き、住まいを守っていく、「永代家守り」や「地域守り」の精神を大切にしています。大工仕事の象徴ともいえるカンナ削りを通じ、新入社員全員に「匠の心」を持ったつくり手集団の一員になってほしいという想いから実施しています。今年は、新たなミッション・ビジョンのキーワードを用いた「ESG に優れた木造建築のアキュラホームへ」という文字を木材に書き、社長が大鉋(おおがんな)で削り出しました。また、体験したカンナ削りから出た「削り華(けずりばな)」を活用し、木のストローや、自身の目標や決意表明を記載した木の名刺を製作いたしました。
地球の未来について考え、取り組みを始めるきっかけとなる“日本一エコを目指した入社式”
アキュラホームグループは、木造建築会社として、注文住宅の販売のみならず、間伐材を利用したカンナ削りの「木のストロー」や小学校に天板を寄贈する「木望の未来プロジェクト」などのSDGs活動を実施し、森林保全や海洋プラスチック問題などの環境問題に取り組んでいます。
入社式という社会人として第一歩を踏み出す特別な日が、「プラスチック資源循環法」の施行日と同日になったことから、環境問題などを考え、脱プラスチックなどの取り組みを始めるきっかけの日となるよう「日本一エコな入社式」を目指して、製作物などを再生可能資源に切り替え実施しました。新入社員からは「これまで以上に環境問題を意識するきっかけになった」や「自分も小さいことからでも何か始めてみたい」といった感想が寄せられました。
※1 アキュラホームグループ: 株式会社アキュラホーム、株式会社アキュラホーム埼玉、株式会社アキュラホーム 神奈川、株式会社AQ建築、株式会社アキュラホーム東京中央、株式会社ハウスロジコム、株式会社オカザキホーム(愛知県)、株式会社福工房(静岡県)
※2 スマートアライアンスビルダー(SABM):アキュラホームが設立した、日本一を目指すビルダー集団です。ウィズホーム株式会社(福岡県)、プレストファーレ株式会社(東京都)、有限会社大紘建設(栃木県)、有限会社すまい倶楽部(福島県)、株式会社クラス浜松店(静岡県)、株式会社siorifact(大阪府)、株式会社プロジェクト品川(三重県)、株式会社わ(千葉県)、株式会社藤本工務店(兵庫県)、株式会社シーキューブ(大阪府)、株式会社ハートランド(愛知県)、株式会社感動ハウス(茨城県)、株式会社松原工務店(大阪府)、株式会社クレセントホーム(佐賀県)
※3 バイオマス(植物)由来の原料を使用したPLA(ポリ乳酸)容器を使用した弁当。使用後は微生物により水と二酸化炭素に分解させることが出来ます。
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SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
SDGsの目標や取り組み内容を決め、SDGs宣言を策定して公表することで対外的にアピールする方法については、「SDGs宣言の公表とアピール方法」で解説しています。
各企業ごとのSDGsへの取り組み状況の診断から進め方、SDGs宣言の策定、PR支援まで細かくサポートしてもらえる「SDGs支援サービス」を行っている金融機関も多いので、法人口座を開設している取引先銀行に相談してみるのも良い方法です。
※VOIXもSDGsの取り組みを行っています。
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VOIX編集部 小川望海
VOIX編集部のライフ/SDGs担当ディレクターとして活動中。大手広告代理店に在籍していたこたともあり、情報感度には自信あり。