株式会社デファクトスタンダードがファッションロスゼロを目指し「品川女子学院＃廃棄0プロジェクト」を開始
この記事の目次
SDGs「つくる責任・つかう責任」、ファッションロスゼロを目指して ブランディア×品川女子学院「＃廃棄0プロジェクト」を開始、BEENOS のSDGsへの取り組み
―廃棄衣料から新しいデザインの浴衣を製作―
▼特設ページ
「ブランディア×品川女子学院＃廃棄0プロジェクト」の背景
ブランディアではSDGs推進の取り組みとして、2020年4月より「廃棄0プロジェクト」を推進しています。様々な理由からお買取ができず、廃棄せざるを得なかった衣料に素材としての価値を見出し、2030年までにサービスから出る廃棄0を目指しています。これまでに、服飾専門学校とのコラボレーションや、リサイクルボードPANECORへのアップサイクル等を通じ、月間約4トン排出される廃棄衣料の7割程をリサイクルしています。
「廃棄0プロジェクト」第9弾の取り組みとして、品川女子学院 被服部のみなさんが、廃棄衣料で浴衣を製作します。「廃棄0プロジェクト」で中学・高校との取り組みは今回が初めてになります。Z世代の若いみなさんにアップサイクルに挑戦していただくことで、リユース文化浸透の促進に貢献してまいります。
| 【品川女子学院 被服部顧問 丸山智子先生コメント】 被服部には、服や小物の製作が好きな生徒が集まっています。ブランディア様とのコラボレーションを通じて、自分たちの好きを社会問題解決への一歩に繋げる体験をさせていただいています。廃棄0プロジェクトに参加する中で、捨てられるはずだったものに新たな価値を生み出す楽しさと、持続可能な社会の実現に向けて、自分たちに出来ることに取り組むことの大切さを実感してほしいと思っています。 |
「ブランディア×品川女子学院＃廃棄0プロジェクト」の概要
▼特設ページ
▼廃棄0プロジェクト
アイテム製作に先立ち、アパレル廃棄に関する講義を実施しました。
SDGs推進担当の池田顕斗が登壇し、アパレル廃棄の問題や、企業としてサスティナブルな社会の実現に貢献するための取り組みについて学ぶ授業を実施しました。
品川女子学院について
1925年創立の荏原女子技芸伝習所を前身とする中高一貫女子校。社会で活躍する女性の育成を実践していることで知られ、18歳の大学進学に加え、女子のライフデザインを視野に入れた取り組みが充実しています。28歳の未来の自分をイメージしながら今を考える「28project」を教育の柱に、生徒のさまざまなチャレンジを応援しています。
起業マインドを持つ女性グローバルリーダーの育成にむけて、英語とICT、探究学習を中心に多彩な新しい教育を実践しています。「デザイン思考」の手法を用いた総合学習や、身近な問題を見つけ、その解決のために行動を起こす「チャレンジベースドラーニング(家庭科)」、企業や大学と共同した総合学習や特別講座、起業体験プログラムなど、特色ある6年一貫教育を実践しています。
株式会社デファクトスタンダードの特徴
ブランド品宅配買取サービス「Brandear（ブランディアhttps://brandear.jp/）」は、不要になったブランド品を「ダンボールに詰めて送るだけ」で査定・買取を行うサービスです。インターネットからお申し込みいただくと届く宅配キットにお品物を詰めて送るだけの手軽さ、買取対象が約7,000ブランドという幅広さ、査定結果に納得がいかない場合には、無償でお品物を返却する安心感から、これまでに延べ350万人以上の方にご利用いただき、リコマースにおけるオンラインマーケットを拡大してきました。
また、店頭で買取を行う専門店「ブランディア（https://brandear.jp/shop）」、オンライン買取「ブランディアBell(https://brandear.jp/bell)」など買取の間口を広げ、オンライン、オフライン双方の利点を活かし、常にお客様の安心と利便性の向上を目指しています。さらに国内だけでなくグローバルリコマースにおけるマーケットを積極的に開拓し、国内外で求められるアイテムをお客様に直接、適正な価格で世界で販売することにより、買取価格の向上に努めています。ブランディアは、価値ある品物を次に繋いでいく「バリューサイクル」な社会の実現を目指します。
株式会社デファクトスタンダードの概要
- 社名 : 株式会社デファクトスタンダード
- 代表者 : 代表取締役社長 仙頭健一
- 本店所在地 : 東京都大田区平和島3-3-8 山九平和島ロジスティクスセンター 5F
- 設立年月 : 2004年4月27日
- 資本金 : 100百万円※BEENOS株式会社（東証プライム：3328）の連結子会社です。
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SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
SDGsの目標や取り組み内容を決め、SDGs宣言を策定して公表することで対外的にアピールする方法については、「SDGs宣言の公表とアピール方法」で解説しています。
各企業ごとのSDGsへの取り組み状況の診断から進め方、SDGs宣言の策定、PR支援まで細かくサポートしてもらえる「SDGs支援サービス」を行っている金融機関も多いので、法人口座を開設している取引先銀行に相談してみるのも良い方法です。
※VOIXもSDGsの取り組みを行っています。
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広報・PRご担当者様へ
VOIX編集部 小川望海
VOIX編集部のライフ／SDGs担当ディレクターとして活動中。大手広告代理店に在籍していたこたともあり、情報感度には自信あり。