【ヒューマンスターチャイルド×SDGs】地域子育て支援事業の一環でバルーンアートショー開催、ヒューマン のSDGsへの取り組み
この記事の目次
【ヒューマンスターチャイルド×SDGs】地域子育て支援事業の一環でバルーンアートショー開催
本件のポイント
- 地域子育て支援事業の一環として保育所に併設するスタチャラウンジを無料開放し、地域の子育て家庭をサポート
- SDGsの目標11「住み続けられるまちづくりを」への取り組み
- 今後も各園で定期的に実施(今後の予定は当社HPに掲載予定)
本件の概要
現在日本では子どもと保護者のみで構成されている核家族の家庭が増え、希望する保育所が満員のため入所できず、働きたくても働けない保護者もおり、経済的な不安を抱えたり育児放棄をしたりなど、あらゆる社会問題につながることも懸念されています。さらに地域とのつながりが希薄になったことで、子育てに不安を覚えたり孤立を感じたりしている家庭は少なくありません。
そこで、当社では保育所に通う家庭のみならず、地域の子育て家庭へも育児支援を積極的に行っています。今回は地域子育て支援事業として、当社「洋光台ナーサリー」に併設されている「スタチャラウンジ」にて、5月19日に地域の子育て家庭を招待してバルーンアートショーを開催いたしました。子ども達からは「あかいろのお花を作って」とリクエストがあったり、作品が出来あがると拍手をしたりと大盛況でした。今後も地域の子育て支援を進め、SDGsに取り組んでまいります。
地域子育て支援事業への取り組み
保育所を利用していない子育て家庭も含めた地域における子育て支援です。育児相談、育児講座、交流保育、施設の地域開放、子育てに関する情報提供、子育てサークル活動等の育成、支援育児不安等についての指導など地域の子育て家庭に対する育児支援を行います。
当社では各保育所にて地域子育て支援の一環として、子育て相談・園庭開放だけでなく、地域の人たちが子どもたちの活動に参加したり、子育ての相談などができる「スタチャラウンジ(子育てひろば)」にて手遊び歌やリズム遊びなどの開催、こども食堂など様々な子育て支援イベントを定期的に実施しています。
サステナビリティへの取り組み
当社では2021年度より「子育てと豊かな社会づくりの星になる。」をスローガンに掲げ、子どもたち、子育てに関わる保護者、保育スタッフまで、子育てに関わるすべての人が「自分らしく生きられる」豊かな社会づくりを目指しています。こうした社会の実現は、いま世界全体で達成すべき目標として掲げられた「SDGs」の目標3「すべての人に健康と福祉を」の実現に貢献すると考えています。当社は目標3への貢献を軸に、「保育サービスの提供」「教育内容の質向上」「地域社会への貢献」の3つの側面からSDGsの達成に貢献し、社会と共にサステナブルな成長を目指します。
▼ヒューマンスターチャイルドのサステナビリティへの取り組みについて
「ヒューマンスターチャイルド」とは
2004年に横浜市青葉区で認可保育所「スターチャイルド 江田ナーサリー」を開園したのを皮切りに、「スターチャイルド」のブランドで、保育所の需要が大きい横浜市、川崎市、さいたま市の3市で認可保育所31園を運営するほか、首都圏エリアで事業所内保育所6園を受託運営しています(2022年4月1日現在)。デザイン性の高い施設や食材にこだわった給食など、安全で工夫を凝らした保育環境が特長です。また、グループ会社「ヒューマンアカデミー」のノウハウを結集した独自研修プログラムなど、保育士の研修や保育研究にも力を入れ、品質の高い保育サービスを目指しています。
▼ヒューマンスターチャイルドWEBサイト
ヒューマングループについて
ヒューマングループは、教育事業を中核に、人材、介護、保育、美容、スポーツ、ITと多岐にわたる事業を展開しています。1985年の創業以来「為世為人(いせいいじん)」を経営理念に掲げ、教育格差、労働力不足、高齢化社会、待機児童問題など、時代とともに変化するさまざまな社会課題の解決に取り組み、独自のビジネスモデルを展開してきました。
人と社会に向き合い続けてきたヒューマングループは、いま世界全体で達成すべき目標として掲げられたSDGs(持続可能な開発目標)にも積極的に取り組んでいきます。SDGsへの貢献を通じて、
「為世為人」の実現を加速させ、より良い社会づくりに貢献していきます。
▼ヒューマンホールディングスWEBサイト
ヒューマンスターチャイルド株式会社 会社概要
- 代表者:代表取締役 川下 裕左
- 所在地:神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町3-29-1第6安田ビル5階
- 設立:1994年6月
- 資本金:9,000万円
- URL:https://www.starchild.jp/
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SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
SDGsの目標や取り組み内容を決め、SDGs宣言を策定して公表することで対外的にアピールする方法については、「SDGs宣言の公表とアピール方法」で解説しています。
各企業ごとのSDGsへの取り組み状況の診断から進め方、SDGs宣言の策定、PR支援まで細かくサポートしてもらえる「SDGs支援サービス」を行っている金融機関も多いので、法人口座を開設している取引先銀行に相談してみるのも良い方法です。
※VOIXもSDGsの取り組みを行っています。
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広報・PRご担当者様へ
VOIX編集部 小川望海
VOIX編集部のライフ/SDGs担当ディレクターとして活動中。大手広告代理店に在籍していたこたともあり、情報感度には自信あり。