楽天ファームが「国産オーガニック野菜サラダ」にプラスチック使用量を削減した新パッケージを導入
この記事の目次
「楽天ファーム」、オーガニック野菜のみを使用した「国産オーガニック野菜サラダ」に新パッケージを順次導入
環境負荷の低減に向け、年間約3.5トンのプラスチック使用量削減を目指し、パッケージを刷新
本商品は、日本国内に所在する「楽天ファーム」の農場(注1)にて、栽培から加工までの全工程において有機JAS認証を取得して生産している、安心・安全で高品質な国産オーガニック野菜を使用しており(注2)、現在「楽天市場」や定期宅配サービス「100%オーガニック定期便」、全国のスーパーをはじめとした小売店で販売しています。
今回、本商品のパッケージを刷新し、テーブルに置いた際に自立して袋のままでも食べることのできるスタンドパック型に変更することに加え、プラスチック素材の帯も廃止しました。新パッケージにより、1商品あたりの包材に使用するプラスチック使用量も大幅に削減され、従来の約25gから約8割減となる約4gとなっています。これにより、年間通算で約3.5トン(従来品比)のプラスチックの削減につながると試算しています(注3)。
これまでも「楽天ファーム」では、2020年9月より「脱プラスチックプロジェクト」を開始し、ドレッシングをはじめとした割れ物の梱包に使用する気泡緩衝材(プラスチック素材)を紙素材へ変更し、商品に貼るシールも台紙ごみが出ないものを使用するなど、環境負荷の低減に向けた様々な取り組みを行ってきました。
また、楽天は、今年創業25周年を迎えたことを機に、安心して暮らせる社会を次の世代へとつなぐために、環境に配慮した“グリーン”な未来を呼びかける「Go Green Together」プロジェクト( https://corp.rakuten.co.jp/event/gogreen/ )を、2022年4月より始動しています。2023年度中のグループ全体の再生可能エネルギー利用率100%達成に向けた取り組みを推進するとともに、様々なグループサービスを通じて環境に配慮した生活やお買い物の選択肢を消費者に提供することで、循環経済を基軸とするビジネスの主流化、消費者の “グリーンフレンドリー”な選択の後押しを図っています。
今後も楽天と楽天農業は、環境負荷の低減に向けた様々な取り組みを通して、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
(注1) 愛媛県・静岡県・広島県・山口県にある総面積約125haの農地にて栽培を行っています(2022年7月時点)。
(注2) 日本農林規格等に関する法律(JAS法)に基づく有機食品のJAS規格に適合した生産が行われていることを登録認定機関が検査し、その結果、認定された事業者によって生産された農作物。種まき・植え付け前2年以上および栽培中に、原則として農薬・化学肥料不使用(有機JASのガイドラインで認められた肥料・土壌改良資材・農薬を除く)、遺伝子組み換え技術不使用で生産されています。季節や天候等による生産状況によっては、「楽天ファーム」の農場以外で生産された有機JAS認証を取得した国産のオーガニック野菜を使用する場合があります。
(注3) 2022年1月から6月の旧パッケージによる本商品の製造数に基づき、年間のプラスチック削減量を試算。
商品概要
- 商品名: 「国産オーガニック野菜サラダ」
※本商品のラインアップは「国産オーガニックミックスサラダ」「国産オーガニック和風サラダ」「国産オーガニック洋風サラダ」の3種類となります。 - 販売元: 楽天グループ株式会社
- 生産元: 楽天農業株式会社
- 販売先URL: https://r10.to/new-salad
※全国のスーパーをはじめとした、小売店でも販売しています。 - 内容量: 80g×4個
※「楽天市場」ではセット販売のみの取り扱いとなっています。小売店では単品でも購入可能です。 - 販売価格(税込/送料込): 1,980円
※「楽天市場」でのセット販売の価格となります。小売店での店頭価格は店舗によって異なります。
「楽天ファーム」について
日本の農業の課題を解決し、農業を通じて日本をエンパワーメントしていく農業サービスです。農業の就労支援や耕作放棄地の有効活用を通じた地方経済の活性化と、日本におけるオーガニック農業およびオーガニック野菜の普及拡大を目指しています。主な取り組みとして、有機JAS認証を得た生鮮野菜、カットサラダ、冷凍野菜の定期宅配サービス「100%オーガニック定期便( https://agriculture.rakuten.net/regular/ )」や、「楽天市場」での「楽天ファーム オーガニック&ナチュラルマーケット( https://www.rakuten.co.jp/rakuten-farm/ )」の運営などを行っています。また、全国のスーパーやコンビニエンスストアなどの小売店や各地域の生協での販売、ホテルおよびレストランへの提供も行っています。
▼公式ページ
以 上
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SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
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各企業ごとのSDGsへの取り組み状況の診断から進め方、SDGs宣言の策定、PR支援まで細かくサポートしてもらえる「SDGs支援サービス」を行っている金融機関も多いので、法人口座を開設している取引先銀行に相談してみるのも良い方法です。
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VOIX編集部 小川望海
VOIX編集部のライフ/SDGs担当ディレクターとして活動中。大手広告代理店に在籍していたこたともあり、情報感度には自信あり。