澤田株式会社のニット原糸素材「ECOLILY」が「OEKO-TEX® STANDARD 100」を取得
この記事の目次
マテリアルリサイクルPET100%使用のニット原糸”ECOLILY”が世界最高水準の安全な繊維の認証『OEKO-TEX® STANDARD 100』を取得!
安全性に加え、特殊加工で圧倒的な膨らみと軽さを実現。
安心安全と特殊加工による”膨らみ”と”軽さ”を実現
特殊加工”AIR SPONGE PROCESS™”
ECOLILYはAIR SPONGE PROCESS™を施しているリリヤン糸。
AIR SPONGE PROCESS™とは長さを20%以上縮ませ、糸形状を膨らませることで、空気層を持たせる特殊加工です。
ひと手間かけて加工を行うことで、ストレッチ性とバルキー性を兼ね備えた糸に仕上げました。
”縮んで、膨らむ そして、軽い。”
AIR SPONGE PROCESS™を施すことによって、圧倒的な軽さと膨らみを実現しました。
安心・安全を証明する2つの認証
4人に1人、何かしらのアレルギーを持つといわれている時代。
老若男女すべての方々へ安心安全なお洋服を届けるために、川上のサプライヤーである当社が安心安全な素材開発を行い、届けたいという想いからECOLILYは生まれました。
またリサイクルポリエステル100%を使用し、持続可能な社会を形成していく環境保全の面においても負荷の少ない原料を使用しました。
人と環境への安心・安全が証明される、OEKO-TEX® STANDARD 100[classⅠ/Annex6]、エコマークの認定基準を満たしています。
OEKO-TEX STANDARD100(N-KEN 22039)認証糸
エコマーク(22 104 009)認証糸
マテリアルリサイクルPET100%素材
ECOLILYの3つの特徴
- 気軽に家庭で洗えるイージーケア性
- 着用時にストレスを感じない適度なストレッチ性
- ニットに立体的な表情を生み出すバルキー性
幅広い企画で使用できるシーズンレスなイージーケア素材となっています。
▼ECOLILYの紹介ページ
認証の概要
- 名称:OEKO-TEX® STANDARD 100 エコテックス®スタンダード100
1992年、繊維製品に含まれる可能性のある有害化学物質の排除を目指し、スイス、ドイツ、オーストリアの検査機関によってエコテックス®国際共同体が構築されました。
現在では欧州17機関+日本1機関の計18機関が活動しています。
日本では、厳しく管理された試験体制および染色に関するノウハウが認められ、欧州以外で唯一、日本の一般財団法人ニッセンケン品質評価センターが認証機関となっています。 - 認証内容:世界最高水準の安全レベルをもって、繊維関連の「素材」や「製品」に有害な化学物質が含まれていないことを証明します。
- 規制物質:350種類以上
- 認証対象:川上から川下までのあらゆる繊維製品、パーツ等関連製品が主な認証対象。
・繊維製品関連全般 : 糸・生地・服飾資材(アクセサリー)・衣類・作業服・タオル・寝具・ベビー用品・化粧綿・雑貨・インテリア等
・染色工程等(プロセス認証) : 原反を問わない染色工程のみ、仕上加工工程のみ対象 など - 製品クラス:製品の用途によって、求められる安全性のレベルは異なります。乳幼児のような敏感肌であったり、肌との接触が大きい製品ほど、規制値の基準は厳しくなります。
※澤田株式会社は36か月までの乳幼児、幼児期に触れる繊維製品の基準をクリアした「製品クラスⅠ / Annex6」を取得しました。
(参考URL:https://oeko-tex-japan.com/about/standard100/)
会社概要
- 会社名 :澤田株式会社
- 代表者 :代表取締役社長 澤田 誠
- 設 立 :1969年7月1日
- 所在地 :大阪府泉大津市千原町2-2-19
- 事業内容 :ニット用原糸、及びニット製品の企画研究開発、並びに販売。
- Webサイト:https://www.sawada-co-ltd.co.jp/
ニット産地大阪府泉大津に本社を置く創業54年のニット原糸メーカー。
ニット原糸の開発、ニットウェアのOEM・ODM生産、ニット製品の自社ブランド展開など、ニットに関するあらゆることに携わっています。大阪府泉大津市を本拠地とし、東京、上海、香港に拠点展開。
世界でいちばんのニットカンパニーを目指しています。
▼お問い合わせ
- 澤田株式会社
- info@sawada-co-ltd.co.jp
<以上>
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SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
SDGsの目標や取り組み内容を決め、SDGs宣言を策定して公表することで対外的にアピールする方法については、「SDGs宣言の公表とアピール方法」で解説しています。
各企業ごとのSDGsへの取り組み状況の診断から進め方、SDGs宣言の策定、PR支援まで細かくサポートしてもらえる「SDGs支援サービス」を行っている金融機関も多いので、法人口座を開設している取引先銀行に相談してみるのも良い方法です。
※VOIXもSDGsの取り組みを行っています。
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VOIX編集部 小川望海
VOIX編集部のライフ/SDGs担当ディレクターとして活動中。大手広告代理店に在籍していたこたともあり、情報感度には自信あり。