株式会社CULTAとキリンホールディングス株式会社が気候変動に適応した「ホップの育種・栽培技術」を共同研究
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キリンHDとCULTA、気候変動に適応するホップの育種・栽培技術を共同研究
キリンホールディングス株式会社と株式会社CULTAは、気候変動に適応したホップ育種・栽培技術の研究を共同で進めています。初年度には静岡県の研究施設AOI-PARCでの屋内ホップ栽培に成功し、今後はさらなる研究を通じて、ホップのサステナビリティ向上を目指します。研究では、環境ストレス耐性の向上に焦点を当て、複数回のホップ収穫と品質評価を可能にする技術開発を目指しています。
<以下リリース>
キリンホールディングスとの気候変動に適応した「ホップの育種・栽培技術」に関する共同研究のお知らせ
キリンホールディングスと、ホップのサステナビリティ向上へ、東大発農業スタートアップCULTAの先端育種技術を活かす共同研究を開始。温暖化など気候変動に適応するホップ新品種・栽培技術の開発を目指します。
株式会社CULTA(本社:東京都小金井市、代表取締役CEO:野秋収平、以下CULTA)と、キリンホールディングス株式会社(本社:東京都中野区 社長COO:南方健志、以下キリンHD)は令和5年度より、「気候変動に適応したホップ生産のための研究開発」をテーマに、共同研究を進めてきました。初年度には一定の研究成果が生まれ、令和6年度も継続して共同研究を行うことをお知らせします。
◼️共同研究先
キリンHD R&D本部 飲料未来研究所
◼️共同研究内容「ホップのサステナビリティ向上に向けた育種研究ならびに栽培研究」
温暖化をはじめとした気候変動に適応したホップ生産のための研究開発を目的とし、耐暑性・耐乾燥性などの環境ストレス耐性の向上に資する「育種研究および栽培研究」に共同で取り組んできました。
◼️初年度の研究成果
育種・栽培研究に資する「屋内ホップ栽培」に成功
屋外でのホップ育種・栽培研究には季節依存性があり、年中研究ができないため、短期で研究成果が出ないという課題がありました。共同研究の初年度は、静岡県の先端農業研究施設AOI-PARCにて、屋内ホップ栽培方法を確立しました。
◼️今後の研究内容
キリンHDが製造・販売するビールの主原料「ホップ」のサステナビリティ向上に向け、育種・栽培研究を行います。今後は1年に複数回程度ホップを収穫し品質評価ができる可能性があり、気候変動に適応した育種・栽培技術の研究開発を加速させることを目指します。
◼️代表コメント
CULTA 代表取締役CEO 野秋収平
私たちCULTAは、気候変動時代の新しい農業をつくるスタートアップです。ミッションは「『未来の適地適作』で、生産者と消費者を幸せにする」。現在の生産の最適解(適地適作)が、温暖化をはじめとした気候変動によって変わった環境では通用しないこれからの時代に、新しい品種開発に取り組んでいます。これまではイチゴで気候変動に適応できる品種の育種(品種改良)に取り組んできました。
この度、キリンHD様と共同研究をはじめた「ホップ」。同社にとってホップは主力商品ビールの原料。しかし、冷涼な気候を好むホップは、気候変動によって生産性が大幅に下がっており、世界中のホップ産業が打撃を受けかねない状況です。これからも世界中の人々が今と変わらずビールを楽しめるよう、より暑さ、乾燥などの環境ストレスに強い新品種で、ホップ・ビール産業のサステナビリティに貢献します。
◼️研究拠点紹介
AOI-PARC(アグリオープンイノベーション拠点)
静岡県が2017年に開所した、県内外の研究機関や企業などが互いの技術⼒やアイディア⼒を持ち寄り、協創して農業の⽣産性⾰新に取り組むための研究拠点です。
WEBサイト:https://www.pref.shizuoka.jp/sangyoshigoto/nogyo/nogyoshinkou/1003292/1026959.html
◼️会社概要
株式会社CULTA (CULTA Inc.)
代表取締役CEO:野秋 収平
所在地:〒184-0012 東京都小金井市中町2-24-16 農工大・多摩小金井ベンチャーポート303
WEBサイト:https://culta.jp/
<以上>
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SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
SDGsの目標や取り組み内容を決め、SDGs宣言を策定して公表することで対外的にアピールする方法については、「SDGs宣言の公表とアピール方法」で解説しています。
各企業ごとのSDGsへの取り組み状況の診断から進め方、SDGs宣言の策定、PR支援まで細かくサポートしてもらえる「SDGs支援サービス」を行っている金融機関も多いので、法人口座を開設している取引先銀行に相談してみるのも良い方法です。
※VOIXもSDGsの取り組みを行っています。
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