MIRARTHホールディングス株式会社 が「SDGs QUEST みらい甲子園 Future Session」を開催

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MIRARTHホールディングス株式会社 が「SDGs QUEST みらい甲子園 Future Session」を開催

「SDGs QUEST みらい甲子園」最優秀チームが世界をつなぐ共創空間で集結

MIRARTHホールディングスは、全国各地の高校生がSDGsの探究と社会課題解決に取り組む大会「SDGs QUEST みらい甲子園」に協賛しています。2023年度のエリア大会で選ばれた8チームが、東京・赤坂の「TBSイノベーションスペース」に集まり、「SDGs QUEST みらい甲子園 Future Session」を開催しました。各チームが持つ革新的なアイデアを発表し、社会課題の解決に向けた行動を促進しました。

このニュースのポイント
  • 全国の高校生がSDGsをテーマに社会課題解決策を発表
  • MIRARTH賞は沖縄の高校生チームが受賞し、地域文化継承を評価
  • MIRARTHはSDGs達成と地域社会の持続可能性に向けた取り組みを推進

<以下リリース>

「SDGs QUEST みらい甲子園 Future Session」開催のお知らせ

“持続可能な社会の担い手”の育成に向けて

「SDGs QUEST みらい甲子園 Future Session」参加者集合写真

MIRARTHホールディングス株式会社(本社:東京都千代田区/代表取締役:島田和一)は、株式会社TREE(本社:北海道札幌市/代表取締役:水野雅弘)が全国で企画・総合プロデュースする「SDGs QUEST みらい甲子園」のオフィシャルスポンサーとして協賛しております。

この度、2023年度に開催された各エリア大会の最優秀チームから選出された8チームが東京・赤坂の「TBSイノベーションスペース(Teck Design X)」に集い、「SDGs QUEST みらい甲子園 Future Session」が開催されましたので、お知らせいたします。

・SDGs QUEST みらい甲子園とは

「SDGs QUEST みらい甲子園」とは、高校生が持続可能な地球の未来を考え行動するために、SDGsを探究し、社会課題解決に向けたアイデアを創出し、そのアクションアイデアを発表する大会です。その上で、新学習指導要領に記載されている“持続可能な社会の担い手”を育てるために、SDGsを起点とした社会課題解決に向けた行動を促す機会の創発を狙いとしております。

当取り組みは2019年に北海道・関西エリアでスタートし、年々開催エリア及び参加者の規模は拡大を続け、2024年度は23エリア(40都道府県)の約5,500校(特別支援学校や通信校を含む)※の規模で開催されます。

※2024年8月20日(火)現在

・「SDGs QUEST みらい甲子園 Future Session」の様子

2023年度に開催したエリア大会の最優秀賞受賞19チームを対象に、6月29日・30日には全国交流会が開催されました。当交流会にてプレゼンテーションを行い、全国の高校生審査員やアドバイザーの皆さまが選んだ最も共感度の高いアイデアを選定し、選ばれた8チームが8月8日に「世界と繋がる共創空間」をコンセプトに世界中のクリエイターと共に、未来を想像し形にしていくためのイノベーションスペースとして造られた東京・赤坂の「TBSイノベーションスペース(Teck Design X)」に集いました。

当日は、北は岩手、南は沖縄から集った高校生の皆さんが表彰式、交流会、ディスカッションなどを行っただけでなく、共催企業であるTBSホールディングス社屋の見学会も実施されました。

6月29日・30日に開催されたオンラインでの企画発表会を受け、グランプリや企業賞が決定されました。グランプリは雲雀丘学園高等学校「さくらんぼ」チームのアクションプラン「あなたの近くのコンビニエンスストアが子ども食堂に変身!?」が受賞しました。

MIRARTH賞受賞チーム「沖縄県立北谷高等学校・具志川高等学校『Teamサラバンジー!』」

当社は企業賞として、沖縄県立北谷高等学校・具志川高等学校「Teamサラバンジー!」のアクションプラン「MCは高校生!昭和レトロ しまくとぅば歌声喫茶」に“MIRARTH賞”を贈りました。消滅危機言語である「しまくとぅば」を次世代につなぐ取り組みや、地域社会との関係性を深めることで「無縁社会」で起こる様々な社会問題解決の糸口にするアイデアが、当社の掲げる長期ビジョン「地域社会のタカラであれ。」と親和性が高く、地元の文化を継承したいという想いや、地域の人と人をつなぐ取り組みに共感いたしました。

・当社グループのSDGs達成に向けた取り組み

当社グループでは、「サステナブルな環境をデザインする力で、人と地球の未来を幸せにする。」をOur Purpose(存在意義)として掲げ、住宅の供給や自然エネルギーの導入など、事業を通じたサステナビリティ活動に取り組むことで、社会課題の解決とSDGsの達成に貢献したいと考えております。

コア事業の不動産事業を主に担うタカラレーベンにおいては、2022年に地域戦略推進部を新設し、日本全国の地方創生への取り組みを加速させるべく取り組みを進めております。また、都市開発事業部において再開発事業や建替事業に積極的に参画しており、神奈川県小田原市や富山県高岡市、山梨県甲府市などにおいて、「まちなか居住」の増加と中心市街地への誘客を促進し、居住者や来街者の回遊の起点となるとともに、中心市街地の賑わい再生につながる開発を目指しています。

エネルギー事業につきましては、2013年のメガソーラー事業への参入以降、年々発電規模を拡大しており、2021年にはバイオマス発電事業、風力発電事業にも参入いたしました。エネルギー事業の中核を担うMIRARTHエナジーソリューションズでは、2024年2月にカンボジア現地法人を設立し、同国内でのカンボジア産カシューナッツの加工事業とカシューナッツ殻を活用したバイオマス燃料化事業にも着手するなど、事業領域を拡大しつつ地域との共生を目指す取り組みを推進しています。

また、温室効果ガス排出量削減における中長期目標を設定し、グループ全社で「2030年度までに45%削減(2022年度比)、2050年度までにネットゼロ※」を目標としています。

今後もSDGsの達成に向けた取り組みを支援・推進し、持続可能な社会の実現に向けて尽力してまいります。

※2024年3月29日発信リリース「温室効果ガス排出量削減における中長期目標改訂のお知らせ~2050年のカーボンニュートラル実現に向け、取り組みを推進~」

・協賛概要

名称:SDGs QUEST みらい甲子園 オフィシャルスポンサー

協賛期間:2024年4月1日~2025年3月31日

協賛内容:①みらい甲子園受賞アクション普及啓発広報媒体「2030探究新聞」発行②2023年度大会各エリア最優秀賞受賞チームによる「2024年全国交流会」③「2024年全国交流会」から選抜されたチームによる「SDGs QUEST みらい甲子園 Future Session」の開催

主催:各開催エリア大会 実行委員会

企画・総合プロデュース:株式会社TREE

URL:https://sdgs.ac

・提携社概要

商号:株式会社TREE

代表者:代表取締役 水野 雅弘

所在地:〒062-0053 北海道札幌市豊平区月寒東三条11丁目1-23 BRANCH月寒C-2030

設立:1988年2月

事業内容:サステナビリティ経営・マーケティングコンサルティング事業、サステナビリティ映像プロダクション事業、サステナビリティ教育支援事業

資本金:2,200万円

URL:https://tree.vc

・会社概要

商号:MIRARTHホールディングス株式会社

代表者:代表取締役 島田 和一

所在地:〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-2鉄鋼ビルディング16F

設立:1972年9月

事業内容:グループ会社の経営管理等

資本金:9,056百万円

URL:https://mirarth.co.jp

<以上>


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【SDGs について】   SDGs について
SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
SDGsの目標や取り組み内容を決め、SDGs宣言を策定して公表することで対外的にアピールする方法については、「SDGs宣言の公表とアピール方法」で解説しています。
各企業ごとのSDGsへの取り組み状況の診断から進め方、SDGs宣言の策定、PR支援まで細かくサポートしてもらえる「SDGs支援サービス」を行っている金融機関も多いので、法人口座を開設している取引先銀行に相談してみるのも良い方法です。

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