南海電設株式会社のEV充電サービス「CHARGE CONNECT」・EV充電課金システム「プラットチャージ」が「第2回 建物の脱炭素EXPO」に出展

VOIX編集部記者VOIX編集部記者 公開 SDGs
南海電設株式会社のEV充電サービス「CHARGE CONNECT」・EV充電課金システム「プラットチャージ」が「第2回 建物の脱炭素EXPO」に出展

インテックス大阪で開催、EV充電サービスと課金システムを実機展示

南海電設株式会社は、EV充電サービス「CHARGE CONNECT」とEV充電課金システム「プラットチャージ」を、9月11日から13日までインテックス大阪で開催される「第2回 建物の脱炭素EXPO」に出展します。展示では、EV充電器の実機を通じ、サービスの利用方法や課金システムの手軽さを体験できます。さらに、EVステーションの運営コストや他社サービスとの比較などについても相談が可能です。

このニュースのポイント
  • 「CHARGE CONNECT」など最新のEV充電サービスを展示
  • 簡単・低コストなキャッシュレス決済を実機で体験可能
  • EVステーションの収益シミュレーション相談にも対応

<以下リリース>

EV充電サービス「CHARGE CONNECT(チャージコネクト)」・EV充電課金システム「プラットチャージ」は、インテックス大阪で開催される「第2回 建物の脱炭素EXPO」に出展いたします。

JAPAN BUILD OSAKA内「建物の脱炭素EXPO」 会期:2024.9.11(水) 2024.9.13(金)

南海電設株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:大前良平、以下南海電設)が提供するEV充電サービス「CHARGE CONNECT(チャージコネクト)」・EV充電課金システム「プラットチャージ」は、9月11日(水)~13日(金)に、インテックス大阪にて開催される『JAPAN BUILD OSAKA内「建物の脱炭素EXPO」』に出展いたします。

『JAPAN BUILD OSAKA内「建物の脱炭素EXPO」』は、主にEV充電設備やCO2見える化などの商材が出展され、施設オーナー様・管理会社様などが来場される専門展示会です。本展示会では、弊社ブース内でEV車とEV充電器(普通充電器)の展示をおこないます。ブース内では6月3日より販売を開始した置き基礎NTV600やEV充電サービスの内容や課金システムのご利用方法など、実機を通してご確認いただくことが出来るため、使いやすさをご体感いただけます。

皆さまのご来場を心よりお待ち致しております。

EV充電器を設置する施設は、集客力の向上などにつながる効果が期待できます。一方、EVステーションを運営していくには、運営コストを把握することが課題となります。今回の展示会では弊社のホームページにある『カンタン・収益シミュレーション』を利用し、EVステーションの運営コスト、他社サービスとの比較検討、また「充電器を何台設置することがベストか」などのご質問にもお答えします。是非『CHARGE CONNECT』へご相談ください!

  • JAPAN BUILD OSAKA内「建物の脱炭素EXPO」』 開催概要

・会期:2024年9月11日(水)~13日(金)の3日間

・時間:10:00~17:00

・会場:インテックス大阪 6号館Bホール

大阪府大阪市住之江区南港北1丁目5-102

・弊社ブース番号:4-5

・事前登録URL: https://www.japan-build.jp/osaka/ja-jp/register.html?code=1127711537852543-UR5

・開催概要URL:

「JAPAN BUILD OSAKA」:https://www.japan-build.jp/osaka/ja-jp.html

「建物の脱炭素EXPO」:https://www.japan-build.jp/hub/ja-jp.html

  • EV 充電サービス「CHARGE CONNECT(チャージコネクト)」の特徴

EV充電器の販売から設置工事、補助金申請サポート、キャッシュレス課金システム、設置後の修理対応までがパッケージ

  • EV充電課金システム「プラットチャージ」の特徴

EV充電器に貼られたQRコードをスマホで読むだけで様々なスマホアプリ決済からクレジットカードまで幅広い手段でのキャッシュレス利用料金支払いを実現

1. 専用アプリのインストール※1 や会員登録不要。誰でもその場でキャッシュレス支払い。

2. 支払方法は、主なスマホアプリ決済をカバーしているほか、クレジットカードにも対応。

3. シンプルかつ低コストで課金運用が可能。ユーザー様が支払う利用料から決済手数料※2を除いた約 96%がオーナー様の収入となり、ここから、月額サービス料金 3,960 円/台(税込)と電気代を支払った残額がオーナー様の収益。時間当たりの利用料金はオーナー様が自由に設定可能。

4. 購入した時間の途中で充電をやめれば残額が返金され、1分単位の課金、車に合わせて充電出力を 3.2kW と 6kW が選べる※3 など、ユーザー様は使った分だけのお支払い。

※1 スマホアプリ決済を使う場合はそのアプリのインストールが必要です。また、SafariやChromeなどの標準webブラウザが必要です。※2 決済手数料はブランドにより3.24~3.6%です。※3 6kW充電器の場合は6kWか3.2kWかが選べます。3.2kW充電器では3.2kWコースのみです。また、3.2kWと6kWでそれぞれ時間当たり利用料金を設定できます。6kWで充電するには車両側がそれに対応している必要があります。日産サクラや三菱ekクロスEVは2.9kWまでの出力対応です。

CHARGE CONNECT、プラットチャージは南海電設株式会社の登録商標です。Pitは日東工業株式会社の登録商標です。

QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。Safariは、Apple Inc.の登録商標です。Chromeは、Google LLCの登録商標です。

  • Pit-2G(ピットツージー)シリーズ専用の置き基礎「NTV600」

安全で且つ、省コスト、省施工で基礎工事が行えるEV充電スタンド用置き基礎「NTV600」をPit-2G専用として開発、製品化し、2024年6月3日より販売開始いたしました。

1. 1階及び地表への設置に対しては、耐震クラスAを実現。アンカーを併用することでアスファルト舗装面でも耐震クラスSを確保。

2. 設置場所の掘削、コンクリート打設等の土木工事必要とせず、従来工法の約1/2以下(当社比)の費用で設置が可能。

3. 1ピースが30㎏以下の4分割構造(合計120㎏以下)で構成されており、1人で搬入、設置、施工が可能。従来2日以上を要す基礎工事はわずか10分程度で完了。

4. 四方のいずれからも露出配線できるような入線口を設けており、設置場所の調整や撤去時の原状回復が容易

※本ニュースリリースの内容は発行日時点の情報に基づくものであり、価格やサービス内容は予告なく変更する場合があります。

■EV充電サービス「CHARGE CONNECT(チャージコネクト)」「プラットチャージ」についての

お問い合わせ先

南海電設株式会社 ソリューション営業課 CHARGE CONNECT(チャージコネクト)担当

メールアドレス:info@ev-chargeconnect.com

ホームページ:https://www.ev-chargeconnect.com

■「Pit-2G(ピットツージー)シリーズ専用の置き基礎「NTV600」の販売・施工についてのお問い合わせ先

南海電設株式会社 ソリューション営業課

メールアドレス:info-base@ev-chargeconnect.com

■EV充電器についてのお問い合わせ先

日東工業株式会社 EVインフラ事業室 マーケティング課

メールアドレス:ev.contactnet.mark@nito.co.jp

EV 用充電設備特設サイトURL:https://www.nito.co.jp/quick/evstand/

<以上>


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【SDGs について】   SDGs について
SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
SDGsの目標や取り組み内容を決め、SDGs宣言を策定して公表することで対外的にアピールする方法については、「SDGs宣言の公表とアピール方法」で解説しています。
各企業ごとのSDGsへの取り組み状況の診断から進め方、SDGs宣言の策定、PR支援まで細かくサポートしてもらえる「SDGs支援サービス」を行っている金融機関も多いので、法人口座を開設している取引先銀行に相談してみるのも良い方法です。

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