株式会社テクノラボのアップサイクルブランド「buoy」がリニューアル版コースターを販売開始
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海洋プラスチックごみのアップサイクルブランドbuoy。リニューアル版コースター販売開始
buoyのカラフルな色味を楽しめる人気商品コースター。1/5よりユーザーの声を取り入れた改良版が販売スタートしました。
ユーザーの皆様からのご指摘を元に、より細部のデザインや使いやすさにこだわり開発しました!
ぜひ新しくなったコースターにご期待ください。
新buoyコースター 仕様
- サイズ:マグカップにも最適な直径10㎝。これまでより一回り大きなくなりました。(旧コースターは9cm)
- カラー:赤・青・黄・緑・白・黒の基本6色
- 価格:1枚税込み1,100円/ギフト箱入り2個セット2,200円(税込み)/ギフト箱入り5個セット(同一色5枚セット)5,500円(税込み)
- https://buoy.stores.jp/
改良ポイント
①材料となった海洋ごみの回収地域が刻印
今までシール添付だった回収地域の表示が製品に刻印されるようになりました。洗ったり、複数の産地(回収地域)を購入してもわからなくなりません。よりbuoyを長く大事にしていただけるよう考えました。
②縁があるので机に水滴がこぼれない!
新コースターは縁が出来たので、コップからたれた水滴がコースターに溜まり、机を濡らしにくくなりました。
③グラスに張り付きにくくする溝
コースターに波紋をイメージした同心円がデザインされており、グラス張り付きを防ぎます。
④机に張り付くことを防ぐ足
コースターに足がついたので取りやすくなりました。またコースター同士をスタッキングしやすくなりました。
⑤ギフトにも最適な箱入りパッケージ
2個セットと5個セットはギフトにピッタリな箱入りとなっています。結婚祝いや新居祝い、内祝いにいかがでしょうか。
buoy製品のご購入はSTORESを始め、全国の販売店にてお買い求めいただけます。
販売店では1/5以降、順次新コースターに移行します。より早く確実に新コースターを手に入れたい方はオンラインショップのSTORESよりお買い求めください。
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海洋プラスチックごみを材料に変える独自技術buoyの特徴
(buoyは海洋プラスチックごみ素材使用を前提にした株式会社テクノラボの独自技術により成形しています。株式会社テクノラボは本技術において特許取得済み)
材料を分けないで成形するため生まれる独自の模様
材料はすべて着色せず海洋ごみの色を活かして成形しています。偶然生まれる色と模様は回収された漂着ごみによって決まります。
製品の重さが海洋ごみの重さ
製品をコーティングしているフィルム以外、混ぜ物などせず海洋ごみでできているので製品の重みから海洋ごみ問題を感じられます。
製品にすべて材料の漂着地を明記
buoyは日本各地のビーチクリーンボランティアや企業の方から材料を提供していただいています。これらの材料は時期と地域を分けて管理され、製品にはすべて材料産地のシールを貼り販売しています。
buoyの材料産地をきっかけに回収された地域のことを知ってほしいとの思いからbuoyでは団体様の紹介ページを作成しています。
http://www.techno-labo.com/rebirth/partner/
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buøy(ブイ)
海洋ゴミを材料にしたプロダクトブランド。プラスチックメーカーの有志によって技術開発し、クラウドファンディングを経て製品化。海洋ゴミのように劣化しプラスチックの種類がわからない状態でも成型する技術において特許取得。2020年7月よりreBirth改めbuøyとして一般販売を開始した。
- [サイト] http://www.techno-labo.com/rebirth
- [facebook] https://www.facebook.com/plastech.project/
- [instagram] https://www.instagram.com/plas_tech/
- [お問い合わせ] buoy@techno-labo.com
株式会社テクノラボ
- 本社:神奈川県横浜市神奈川区青木町6-19 ライオンズ横浜マークレジデンス1B
- 設立:2004年8月
- 事業内容:主にIoT機器、医療機器向けのプラスチック筐体のデザインや少量生産を行うプラスチックメーカー。新しいテクノロジーを搭載した製品の共同開発を、スタートアップ企業などと進めており、これまでに200を超える製品開発を行っている。
<以上>
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SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、「地球上の誰一人取り残さない」ことを基本理念として、2015年9月に国連に加盟する全ての国が全会一致で採択した、17のゴールと169のターゲットから構成された国際目標です。
2030年までの達成を目指して、国・自治体・企業や団体などがSDGsの目標およびターゲットとしてゴールを設定した「SDGs宣言」を策定および公表し、様々な取組みを行っています。 中小企業においても、社会的なSDGsへの取り組みに対する関心の高まりから、企業イメージの向上や新たな事業機会の創出につながりを見据え、多くの企業がSDGsへの取り組みを推進しています。
SDGsへの取り組みについて厳密な取り決めはないので、どこから始めどのように進めてよいかわからないと思います。 SDGsに取り組む方法やメリットやデメリット、中小企業での必要性など詳しくは「SDGs宣言の方法やメリット、許可や例文」で解説しています。
SDGsの目標や取り組み内容を決め、SDGs宣言を策定して公表することで対外的にアピールする方法については、「SDGs宣言の公表とアピール方法」で解説しています。
各企業ごとのSDGsへの取り組み状況の診断から進め方、SDGs宣言の策定、PR支援まで細かくサポートしてもらえる「SDGs支援サービス」を行っている金融機関も多いので、法人口座を開設している取引先銀行に相談してみるのも良い方法です。
※VOIXもSDGsの取り組みを行っています。
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VOIX編集部 小川望海
VOIX編集部のライフ/SDGs担当ディレクターとして活動中。大手広告代理店に在籍していたこたともあり、情報感度には自信あり。