学資保険 おすすめ10選|返戻率ランキング

学資保険おすすめ10選

学資保険とは、子どもの教育資金を準備するための貯蓄を兼ね備えた生命保険として、子育て世帯に広く浸透していますね。
大手生命保険会社を中心に定番メニューとしてラインナップされており、多種多様なプランが用意されています。
本記事では「学資保険おすすめ10選」として返戻率を中心に特徴をまとめていきます。

ズバリ！おすすめの学資保険は？

今回紹介した学資保険の中でも返礼率を重視するなら、ズバリおすすめはソニー生命の学資金準備スクエアです。

返戻率はトップクラスの最大106.3%とかなり高く、累計契約者数150万件という実績の高さも安心の材料です。受け取り型は3タイプあり、好みのタイミングで受け取ることができますし、金額や払込期間はオーダーメイド形式なので自分の年収や生活費、希望する進学ルートに合わせて金額を設定することができますね。

ソニー生命（学資金準備スクエア）公式サイト

学資保険とは

学資保険とは、子どもの教育資金を準備するための貯蓄を兼ね備えた生命保険です。毎月（あるいは定期的に）お金を保険会社に支払い、子どもが年齢に達したら「お祝い金」、あるいは満期を迎えると「満期保険金」という形でまとまったお金を受け取ることが出来ます。

お祝い金や満期保険金を受け取る時期や受け取る金額は様々なプランによりある程度自由に指定することができます。大学入学時や高校の入学時などが多く選ばれます。

学資保険とは？わかりやすく説明すると

高校、大学の入学などに備えて子どもの教育資金を貯蓄できる保険です。
メリットとして計画的に貯蓄でき、払った以上の保険料を得ることもでき、所得控除もある。（プランや契約条件により異なります。）
そして生命保険の役割も果たすので、子どもを持つ親の方が入る定番の保険となっています。

学資保険はいくらかけるもの？

学資保険の支払い金額はプランによって大きく変わりますが、毎月1万円~2万円程度積み立てるというところが多いです。0歳から18歳までで216ヶ月ありますから、総額で200万円~300万ほど積み立てる計算になります。これで高校や大学の入学金や学費の一部を補うようにする家庭が多いです。

子供の学費いくら掛かる？

参考程度に説明します。子どもの学費は小学校~大学まですべて公立だった場合一人当たり1,000万円程度。小学校と中学校が公立、高校と大学が私立だった場合一人あたり1,500万円~2,000万円程度かかると言われています。

学資保険は大学入学費など一度に費用のかかるタイミングで受け取ることで計画的に家計を回すことが出来ることが特徴です。

学資保険はいつから入る？

学資保険は子どもが生まれる前、お腹の中にいる段階から加入できる物が多いです。保険によっては出生予定日の91日前や140日前から加入可能としているものがあります。
もちろん生まれた後や小学校に上がった後などから加入することも可能です。加入できる上限の年齢は保険によって変わりますが、３歳~６歳程度が多く、遅いもので小学校を卒業するタイミングというものがありますね。

ただし、加入はできるだけ早いほうがお得になります。
同じプランでも加入した子供の年齢が低いほど月々の保険料は安くなりやすいです。なので同額の保険料を払ったとしても早くから加入したほうが利率が高くなるメリットがあります。

学資保険のメリット

学資保険にはメリットが存在し、それゆえ定番の保険商品となっています。

貯蓄性の高さ

学資保険は払い込んだ保険料より多く教育資金を手にすることができる可能性が高いです。さらに預金利息と比較しても学資保険の返戻率は高いです。
返戻率とは、払い込んだ保険料の総額に対して、受け取れる満期保険金・学資金の割合をいいます。
今の時代、預金利息は高くても0.02%程度預けた金額からすると100.02%になる計算です。一方、学資保険をうまく使えば101%-106%程度の返戻率となります。端的に比較して学資保険の貯蓄性の高さは有利と言えます。

計画的に教育資金を貯められる

学資保険は引き落としで毎月（あるいは定期的に）定額の保険料が引かれていくため、私用や急な出費などの無駄遣いせず計画的に子どもたちの資金を貯金することができます。銀行口座だとついついお金を使ってしまうという方にはおすすめできます。

万が一の備えになる

親などの契約者が死亡または高度障害状態になったら、それ以降の保険料の支払いが免除されるという特約のついた学資保険が多いです。生命保険の一種として活用することができます。

控除対象となる

生命保険控除の対象になり、住民税や所得税の負担を減らすことが出来ます。
平成24年1月1日以降に契約した学資保険（新制度）では所得税が最大4万円（住民税は2万8,000円）控除されます。これは大きなメリットと言えますね。

学資保険ではなくつみたてNISAも選択肢のひとつ

つみたてNISAを子供の教育資金のために活用するケースも増えています。つみたてNISAもは年間40万円（毎月約3万3千円）までの投資であれば最長20年間非課税で運用することが可能です。通常、投資で得た収益のうち約20%を税金として徴収されますがつみたてNISAでは非課税となります。

投資なので当然、損する可能性もありますが、長期的に分散投資することで資産運用を安定的にリスクを抑えて行うことが可能です。投資が初めての方でもインデックス投資であれば大きく変動することはないので良い手段と言えるでしょう。

当然、途中で引き出すことも可能ですし、大学に入学するタイミングの17年のつみたて分で大学資金にすることも選択肢として考えて良いでしょう。

もちろん、学資保険とつみたてNISAを併用するのも良いと思います。