ベネッセ／【たまひよ 妊娠・出産白書2021　調査報告第１弾】新型コロナ影響で配偶者の立ち会い出産、健診付き添いは激減　約７割がコロナ禍の出産に不安と回答するなか、配偶者や両親との「絆」を見直した母親が増加

　「たまひよ」では、これらの調査結果と分析を「たまひよ 妊娠・出産白書2021」としてまとめ、今後、３回シリーズで発表いたします。このたび発表する第１弾のテーマは「新型コロナウイルス感染症の出産・育児への影響」で、主な調査結果サマリーは以下のとおりです。今後２月以降、第２弾「出産・育児をめぐる現代の母親の意識」、第３弾「男性育休・育児参加の実態」のテーマで発表予定です。
※詳しい調査レポートはこちらのサイトより御覧ください。https://tmhy.jp/hakusho2021
 

【主な調査結果】※詳細はP.３以降をご覧ください

データ①② 新型コロナ感染症拡大により、出産・産後で不安を抱いていた人は約７割
                配偶者の立ち会い出産、妊婦健診への付き添いもコロナ影響で激減

出産時期別の不安を見ると、とくに2020年５～10月に出産した母親の不安は強い（88.5％）。また、この層はそれ以前に出産した人と比べて配偶者やパートナーの妊婦健診の付き添い率も低く（50.4％）、新型コロナの影響が大きかったと考えられる。また、2020年５～10月に出産した母親では、「配偶者やパートナーが出産に立ち会った」が36.6％に留まり、それ以前に出産した人（立ち会った：約7割超）の半数程度に留まる。また、里帰り出産をした人は全体のうち約57%でコロナ禍出産では52.8%と減少。今後も減ることが予測される。

データ③ コロナ禍をきっかけに、親、配偶者など家族の「絆」を見直す人が増加
             両親（義父母）にもっと孫を会わせたいと考える母親7割
「両親など高齢者に会うのを控える」人が約半数。その影響か、今回の調査では全世代で「両親にもっと孫の顔を見せたい」が7割という意識変化が起きている。コロナ禍で、両親に子どもを見せに行きたくてもできない現状が浮き彫りになった。また、「家族の時間を大事にしたい」、「子どもや配偶者とのコミュニケーションが増えた」人も多く、コロナ禍で家族の絆を見直す人が増えていることがわかる。一方で、配偶者・パートナーに、もっと子育てや家事にかかわってほしいと思う人が増加しており、両親に頼れない分「夫婦のチーム育児」が重要になっている傾向。

データ④ 4人に１人が「在宅勤務で育児と両立しやすい環境になった」と回答するも、高収入層が大半。
             配偶者が家事・育児にかかわる時間は増えたが、もっと積極的になってほしい母親が約６割
「配偶者・パートナーが子育てや家事にかかわる時間が増えた」が全体の約半数を占める一方で、配偶者・パートナーにもっと家事・育児に積極的になってほしいと思う人も全体の約6割。世帯年収が高いほど、「在宅勤務などが増え育児と両立しやすい環境になった」「配偶者・パートナーが子育てや家事にかかわる時間が増えた」と感じていることから、コロナ禍で育児環境にも経済格差の影響がでている可能性が考えられる。

 

調査結果をうけて

恵泉女学園大学学長・大日向 雅美 氏
「個人の良い気づきを大切にしつつ、国や企業が出産育児環境の改善を」

 

「この1年、コロナ禍で不自由な思いを強いられ、精神的にも経済的にもつらい思いをした方がたくさんいます。しかし今回の調査で、 “配偶者や祖父母との関わりの大切さに気づいた” “家族の時間を大切にしたい”など、良い気づきもあったことがわかりました。また、祖父母に頼れない分、夫婦2人で出産育児をのりこえることがスタンダードとして根付くきざしが見え始めました。その分、夫の育児参加は不可欠に。地域の支援のあり方、職場の理解といった環境では良い気づきはコロナ後も失くさずに、関係をポジティブに変えるきっかけにしたいと思います。一方で、医療体制や地域の支援のあり方、職場の理解といった出産育児をめぐる環境では、コロナ前から潜在的に見えていた問題が、さらに浮き彫りになりました。でも、個人が頑張るのはもう限度です。これからは行政と国と企業、そして、地域の人々が問題解決に向けた共生力を発揮して、スピード感をもって行動を起こしていく重要性が高まっていくと考えます。
※大日向先生の詳しいコメントは「たまひよオンライン」でもご紹介しております。

 たまごクラブ編集長 中西和代
「ママだけでなく周囲の絆で育児ができる環境づくりへ」

 

パパの育児参加の第一歩として、近年増加傾向にあった「立ち会い出産」や「妊婦健診の同席」。また、パパと並んで（あるいはそれ以上に）、出産・育児で頼れる存在とされてきた、実母のサポート。今回の調査では、それらが新型コロナウイルス感染症のために制限され、自分だけで不安と向き合う妊婦さんが増えたということが浮き彫りになりました。パパも積極的に育児参加せざるを得ない状況のなか、在宅勤務ができる世帯はパパ育児の時間が増えた傾向がありました。本来であれば、恵まれた世帯だけでなく、だれもが当たり前に安心して出産育児にのぞめるよう、まずは基本の「夫婦の育児」、それを国の支援策、企業、社会が支援する「チーム育児」で、コロナ影響が続くなかでもママたちを支えていくべきだと思います。
「たまひよ」も一層力を尽くしていきたいと思います。

＜御参考＞
■「たまひよ」について（https://st.benesse.ne.jp）
妊娠・出産・育児ブランド「たまひよ」は、創刊27周年を迎えた雑誌『たまごクラブ』『ひよこクラブ』とともにWEBニュース「たまひよONLINE」、アプリ「まいにちのたまひよ」のほか、マタニティや内祝い通販事業、写真スタジオなど、妊娠・育児における情報サービスを幅広く提供しています。

～「たまひよ」は、“チーム出産育児”を推進しています（https://st.benesse.ne.jp/27th/）～
「たまひよ」では「ミカタを増やそう！ チーム出産育児」をテーマに、27周年キャンペーンを実施。お客さまの声をもとに制作した動画の配信を行っているほか、ＳＤＧｓ企画「たまひよとつくる こどものミライ」サイトで、コロナ禍で困難をかかえる子どもたちを支援する企画を展開。また、コロナ禍の妊娠育児中の方を支援する特設コーナー（https://tmhy.jp/covid）を設置し、感染症予防情報やたまひよ公式YouTubeチャンネルで「妊娠・育児動画」を配信しています。

 

調査概要

調査名 : 「たまひよ 妊娠・出産白書2021」
期間/エリア/手法 : 2020年10月29日～2020年11月2日　全国、インターネット調査
調査対象者 : 20～39歳で2019年５月～2020年10月に第１子を出産した女性2,060名
※グループ分け：2020年5～10月に出産（緊急事態宣言解除前後、解除後）/　2019年11～2020年４月に出産（通常期・新型コロナウイルス感染症拡大期）/2019年5～10月に出産（通常期）

 

調査データ ＊グラフ内はすべて％

① 新型コロナウイルス感染症拡大で、家族と会えない・医療体制が不十分ななか、産前・産後に不安をかかえた母親が多数
新型コロナの影響で、出産・産後へ不安をかかえていた人は66.0％。出産・産後での不安の有無や、妊婦健診の状況を見ると、とくに2020年５月～10月に出産した母親への影響が大きい。

 

 

② 緊急事態宣言解除前後、解除後の立ち会い出産は激減。若い世代ほど立ち会う傾向
・ここ数年、立ち会い出産は緩やかに増加傾向だったが、2020年は前年より減少。出産時期別にみると、2020年５月～10月に出産した母親では「対面で立ち会った」が36.6％で、それ以前に出産した母親たちと比べても半減に近い。なお、同層で「オンラインで立ち会った」は3.2％で、他の層と比べても多い。また、母親の年齢別では、若い層ほど立ち会い出産の割合が高い。
・里帰り出産しているのは、56.8％。2020年５月～10月に出産した母親は52.8%と減少し、新型コロナを理由に中止した人も他の時期に比べて多い。里帰り出産をしなかった人の理由を見ると、「配偶者・パートナーと離れるのを避けたい」が多く、この時期において、母親自身も配偶者・パートナーによる心身サポートを必要としていることがわかる。

 

◆母親たちの不安の声（フリーアンサーより）
・夫が健診に付き添えずお腹の子をエコーで見る機会がなかったので、父親としての意識が不足しないか不安だった。
・切迫早産で入院したが、面会が一切できず１人で出産した。本当につらかった。
・出産時も産後も面会禁止ではじめから１人で育児をスタートしたのが大変だった。
・コロナについて報道内容が違い、何を信じたらいいかわからなかった。初めてのお産で、助産師さんも最低人数で、無事出産できるか不安だった。
・出産立ち会いもできず、出産後も面会禁止で慣れない育児と産後の体で、心身ともにボロボロだった。
・産後、外出自粛で孤独を感じたが、何より子どもの発育に良くないんじゃないかと不安だった。

 

③ コロナ禍で、家族・両親との関係を見直しへ
「両親に孫をもっと見せたいと思うようになった」が70.5％と、両親と孫の絆を意識
・コロナ禍の変化として、「家族の時間を大事にしたいと思うようになった」は84.4％もあり、東日本大震災などの“非常時・非日常時”と同様の意識変化になっている様子がうかがえる。
・感染予防対策のため「高齢者と会うのを控えたい」が51.7％なのに対し、「両親にもっと孫の顔を見せたいと思うようになった」は70.5％もあった。コメントでも祖父母と孫のリモートコミュニケーション増加の声は多く、コロナ禍をきっかけに両親と孫の絆など、家族関係を再評価している様子がわかる。

④ 「在宅勤務が増え育児と両立しやすい環境になった」は全体の25.6%。

配偶者が家事・育児にかかわる時間は増えているが、「もっと積極的になってほしい」人も58.2%
・全体で「在宅勤務などが増え育児と両立しやすい環境になった」は25.6％と少なく、「配偶者・パートナーにもっと家事・育児を積極的になってほしい」も約58.2％いることから、コロナ禍で育児環境が変化しても、依然、母親の負担感は減っていないことが考えられる。
・世帯年収別では、年収が高い層ほど配偶者とのコミュニケーションや配偶者の協力が増え、勤務と育児の両立がしやすいと感じていることから、コロナ禍をきっかけに育児環境にも経済格差が広がっている可能性が考えられる。